南海トラフ地震については、テレビやインターネットで頻繁に取り上げられています。しかし「30年以内に80～90%の確率で発生」といった数字や「何十万人の死者」といった見出しだけが強調されると、不安ばかりが先行しがちです。本記事では、南海トラフ地震の発生確率や被害想定の意味を正しく理解できるよう、専門機関の情報をもとに整理していきます。
南海トラフ地震とは何か
南海トラフ地震とは、紀伊半島沖から四国・九州沖にかけて存在する「南海トラフ」で発生する大規模なプレート境界型地震のことです。過去にも数百年ごとに繰り返し発生しており、日本列島に甚大な被害をもたらしてきました。
代表的なものには1707年の宝永地震や1946年の昭和南海地震があり、特に宝永地震は東海・東南海・南海の三連動型地震とされています。
30年以内80～90%という確率の意味
気象庁や地震調査研究推進本部が発表している「30年以内に70～80%」という数値は、あくまでも過去の地震周期やプレートの動きから統計的に算出された確率です。つまり「必ず起こる」という意味ではなく、「起きてもおかしくないリスクが高い」ということを示しています。
また、この確率は「通常規模の南海トラフ地震」を含む広い範囲の想定であり、必ずしも最大級の三連動型巨大地震を指しているわけではありません。
被害想定が大きくなる理由
政府が公表している死者数数十万人という想定は、あらゆる最悪の条件が重なった「最大クラスの地震シナリオ」を想定しています。これは防災対策を怠らないための警鐘であり、必ずそうなるという予測ではありません。
例えば津波の発生が深夜で避難が遅れる場合や、インフラ被害が広範囲に及ぶ場合など、複数のリスクを同時に考慮しています。そのため現実には被害規模がこれより小さくなる可能性も十分にあります。
過去の地震と比較する視点
宝永地震（1707年）や昭和南海地震（1946年）では、愛知県でも震度5以上を記録していますが、名古屋市で震度7を記録した例はありません。過去の記録を踏まえると、必ずしも「次の地震＝最大規模の三連動」というわけではなく、半割れや部分的な発生も想定されています。
このため、今回想定されている「最大クラスの南海トラフ巨大地震」が30年以内に必ず起こる、という誤解は避ける必要があります。
私たちができる備え
不安を煽る情報に振り回されるのではなく、現実的な備えを進めることが大切です。耐震補強、非常食や水の備蓄、家族での避難ルート確認など、日常の延長でできる対策が将来の命を守ります。
また、愛知県の自治体では独自の津波避難計画や防災アプリを整備しているため、自分の地域の最新情報を定期的に確認することも有効です。
まとめ
南海トラフ地震に関して「30年以内に80～90%」という確率や「数十万人の死者」といった見出しは、誤解を生みやすいものです。実際には統計的な確率に基づいたリスク評価であり、被害想定は最悪のケースを想定したものです。不安に振り回されるのではなく、正しい理解と日常的な備えを意識していきましょう。
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