RC造マンションの耐震性と地震被害の実例｜阪神淡路・熊本の違いから見る倒壊リスク

日本では頻繁に地震が発生するため、建物の耐震性能が社会的にも重要なテーマです。特に鉄筋コンクリート（RC）造のマンションでは、新耐震基準が導入された1981年以降に大きく耐震性能が向上し、阪神淡路大震災や熊本地震などでの被害状況に差が見られます。

新耐震基準とは何か

1981年の建築基準法改正によって導入された「新耐震基準」は、震度6強〜7の大地震でも建物が倒壊しないことを基本とした設計基準です。この基準で設計された建物は、旧耐震基準（震度5程度で倒壊しない）よりも高い耐震性能を持つことが求められました。([turn0search11])

RC造マンションは、鉄筋の引張力とコンクリートの圧縮力を組み合わせることで強い耐震性を発揮し、新耐震基準適合時には強い揺れにも耐える設計がなされています。([turn0search11])

1995年の阪神淡路大震災では、多くの建物が倒壊し甚大な被害となりました。この地震では旧耐震基準で建設された建物が被害の大部分を占めており、新耐震基準で建てられた建物は倒壊例が比較的少ないことが確認されています。([turn0search0])

実際、震災後の調査では新耐震基準適合建物の被害は限定的であり、耐震基準の違いが被害の差として表れた例として評価されています。

2016年の熊本地震でも大きな揺れが2度続いたものの、調査によれば新耐震基準に適合するRC造建物では倒壊がほとんど見られませんでした。これは震度7レベルの揺れでも構造躯体が保たれ、主要部分が崩壊しなかったことを意味します。([turn0search0])

例えば、現地調査ではRC造・SRC造の比較的新しい建物は大きな構造破壊を免れ、内部の仕上げ材の損傷はあっても倒壊に至らないケースが多く報告されています。([turn0search8])

熊本地震では震源や断層の特性、建物の構造特性が影響したと考えられています。現代のRC造建築設計では、耐震設計だけでなく構造の靭性や剛性なども考慮されるようになり、一連の揺れに対しても比較的安定した挙動を示しました。([turn0search8])

また、1981年以降の新耐震基準が全国的に普及し、RC造・SRC造のマンション建設時には高い耐震性能が求められてきたことも大きな理由です。([turn0search0])

過去の大きな地震で、新耐震基準に基づいて設計されたRC造マンションが全壊・倒壊した事例は非常に稀です。旧耐震基準の建物や適切な設計・施工がされなかった例とは異なり、現代の基準を満たすRC造マンションは構造的に強固であるとされています。

ただし、地盤条件や設計上の制約、施工の品質など、個別の要因で大きな損傷が出るケースもあるため、建物の耐震性評価や定期点検は重要です。

新耐震基準以降のRC造マンションは従来の基準よりも耐震性が高く、阪神淡路大震災や熊本地震などの大地震でも大規模な倒壊例は少ないことが確認されています。

阪神淡路大震災以前に建てられた旧耐震基準建物の被害が大きかった一方で、熊本地震では新耐震基準適合建物が良好な耐震性能を示した例が多く、耐震設計基準の進化が効果を発揮しているといえます。