同じ震度でも家の被害が違う理由とは？地震で住宅が倒壊する原因と耐震性の考え方

大きな地震が発生すると、同じ地域で同じような揺れを経験しても、無事だった家と倒壊した家があることに気づきます。その違いについて「建物が古かったからなのか」「事前の備えに差があったのか」と疑問に感じる人も少なくありません。

しかし、住宅の被害は築年数だけで決まるものではありません。建築された時代の耐震基準、地盤、建物の構造、過去の損傷、施工状態など、複数の要素が影響します。この記事では、同じ震度でも住宅被害に差が出る理由について解説します。

同じ震度でも住宅の被害が変わる理由

震度は、その場所でどれくらい揺れを感じたかを表す指標ですが、すべての建物が同じ力を受けるという意味ではありません。

例えば、同じ震度6強の地域でも、地盤の状態や揺れ方の周期によって建物への負担は変わります。短い周期の揺れに強い建物もあれば、長く大きく揺れることで負担を受けやすい建物もあります。

そのため、「同じ震度だったのに片方の家は無事で、片方は倒壊した」という状況は珍しいことではありません。

住宅の年代は耐震性能を考える上で重要です。日本では過去の大きな地震を教訓に、建築基準法の耐震基準が何度も改正されてきました。

特に1981年に導入された新耐震基準では、震度6強から7程度の大きな地震でも建物が倒壊しないことを目標に設計されています。

ただし、築年数が古い住宅でも補強工事によって耐震性が高まっている場合があります。一方で、新しい住宅でも施工不良や地盤の問題などによって被害を受ける可能性があります。

地震による住宅倒壊には、築年数以外にもさまざまな原因があります。

例えば、同じ築30年の住宅でも、しっかり管理されている家と、雨漏りや腐食が進んでいる家では地震への強さが大きく異なる場合があります。

また、1階部分が広い空間になっている住宅や、大きな開口部が多い住宅など、間取りによっても揺れへの強さは変わります。

一度大きな地震を経験して被害が少なかった住宅でも、必ずしも次の地震でも安全とは限りません。

地震によって目に見えない部分にひび割れや接合部の緩みが発生している場合があり、その後の大きな揺れで被害が拡大することがあります。

例えば、熊本地震では前震で大きな被害を受けなかった住宅が、その後の本震によって倒壊するケースもありました。建物は一度受けたダメージによって耐震性能が変化することがあります。

地震後に倒壊した住宅を見ると、「なぜ事前に対策しなかったのか」と感じることもあります。しかし、住宅の耐震化には費用や環境などさまざまな事情があります。

古い住宅に住んでいる人の中には、耐震診断や補強を希望していても、費用面や工事の難しさから実施できない場合があります。

また、過去には現在ほど耐震への情報が広まっていなかった時代もあり、当時の基準では問題ないと考えられて建てられた住宅も多く存在します。

大きな地震から命を守るためには、自宅の耐震性を知ることが重要です。特に1981年以前に建てられた住宅では、耐震診断を検討する価値があります。

また、家具の固定、避難経路の確保、非常用品の準備など、住宅そのもの以外の対策も被害軽減につながります。

例えば、寝室の近くに倒れやすい家具を置かないだけでも、地震発生時の危険を減らすことができます。

同じ震度の地震でも、住宅の被害が異なるのは、築年数だけではなく、耐震基準、地盤、構造、管理状態など多くの要因が関係しているためです。

古い住宅ほど耐震面で注意が必要な傾向はありますが、倒壊した家に住んでいた人がすべて備えを怠っていたとは限りません。

大切なのは過去の被害を教訓にして、自分の住む住宅の状態を確認し、できる範囲で地震への備えを進めることです。