南海トラフ地震で近畿北部はどうなる？震度や津波リスク、直下型地震との違いを解説

南海トラフ地震について調べると、近畿地方でも大きな被害が想定される地域があるとされています。一方で「震源は太平洋沖なのに、なぜ日本海側に近い近畿北部まで大きな揺れが来るのか」「直下型地震とは違うのではないか」と疑問に感じる人も少なくありません。

この記事では、南海トラフ地震の特徴、近畿地方で想定される揺れや津波の影響、直下型地震との違い、過去の関東地震に関する考え方について分かりやすく解説します。

南海トラフ地震は直下型地震とは異なるプレート境界型地震

南海トラフ地震は、陸側のプレートと海側のプレートが接する場所で発生する「プレート境界型地震」です。震源域は静岡県沖から紀伊半島沖、四国沖にかけての南海トラフ沿いに広がっています。

一方、直下型地震とは、都市やその周辺の地下にある活断層などが動くことで発生する地震です。阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震などが代表例で、震源が都市の近くにあるため局地的に非常に強い揺れをもたらします。

つまり、南海トラフ地震と直下型地震は発生する仕組みが異なります。ただし、プレート境界型地震でも広い範囲に強い揺れが伝わるため、震源から離れた地域でも被害が発生する可能性があります。

大規模な地震では、震源域そのものが非常に広くなります。南海トラフ地震の場合、過去には東海から四国沖まで連動して動いた例があり、巨大なエネルギーが広範囲に放出されました。

地震の揺れは地盤を通じて遠くまで伝わります。そのため、震源から距離がある地域でも、地震の規模が大きければ強い揺れを観測することがあります。

例えば、東日本大震災では東北地方沖が震源でしたが、関東地方でも大きな揺れが発生し、多くの交通機関や建物に影響が出ました。巨大地震では「震源から遠いから安全」とは言い切れません。

近畿北部は太平洋沿岸から離れているため、南海トラフ地震による津波の直接的な影響は、紀伊半島や大阪湾沿岸などと比べると一般的には小さいと考えられています。

しかし、地震による影響は津波だけではありません。強い揺れによる建物被害、家具の転倒、停電、断水、交通網の混乱など、内陸部でも生活への影響が発生する可能性があります。

また、近畿地方には活断層が多数存在しており、南海トラフ地震とは別に直下型地震への備えも必要です。地震の種類によって危険性が異なるため、それぞれに対応した防災対策が重要になります。

「小さな地震がたくさん起きれば、大きな地震のエネルギーが分散されるのではないか」と考える人もいます。しかし、現在の地震学では、小規模な地震が発生したからといって巨大地震の可能性がなくなるとは考えられていません。

プレート境界に蓄積されるひずみは非常に大きく、小さな地震で解消できる量とは比べものになりません。地震活動が増えたり減ったりすることだけで、大地震の発生時期を正確に判断することはできません。

例えば、過去の巨大地震でも、その前に小さな地震が発生していた地域があります。しかし、それが必ず大地震を防ぐ働きをしたとは言えません。

関東地方では、1923年の関東大震災以降、大規模な地震への警戒が続いています。「いつか首都圏で大きな地震が起きる可能性がある」という話が現在も続いているのは、地震が一定周期で必ず起きるという意味ではなく、地震リスクが存在するためです。

地震は自然現象であり、過去の発生間隔だけで次の発生時期を正確に予測することはできません。小規模な地震が続いたから危険がなくなった、または発生しなくなったというわけではありません。

現在は、関東だけでなく南海トラフ沿い、北海道、東北など、日本全国で地域ごとの地震リスクを考えた防災対策が進められています。

大きな地震への備えでは、発生場所や規模を完全に予測することよりも、被害を減らす準備をしておくことが重要です。

例えばマンションや集合住宅でも、家具の転倒や停電への備えは必要です。地震後すぐに生活できるよう、数日分の備蓄を準備しておくことが安心につながります。

南海トラフ地震は直下型地震とは異なるプレート境界型地震ですが、非常に規模が大きいため近畿地方の広い範囲に揺れの影響が及ぶ可能性があります。

近畿北部では津波の影響は沿岸部より小さいと考えられますが、揺れによる被害や生活インフラへの影響には注意が必要です。

また、小さな地震が多いから巨大地震の危険がなくなるわけではありません。地震の種類や地域ごとの特徴を理解し、日頃から防災対策を行うことが大切です。