2026年は台風40個以上になる？今年の発生ペースと平年値・過去最多記録から可能性を検証

2026年は台風の発生ペースが速く、「今年は最終的に何個まで増えるのだろう」と感じている人も多いでしょう。実際、気象庁の速報値では2026年8月24日時点ですでに21個の台風が発生しており、平年と比べても多いペースです。

ただし、8月までの発生数が多いからといって、そのペースを単純に12月まで延長して年間40個以上になるとは限りません。台風の発生には季節性があり、特に7～10月に集中するためです。

そこで、気象庁が公表している台風統計や過去の記録をもとに、2026年の発生状況がどの程度多いのか、40個以上という数字が現実的なのかを整理します。なお、2026年の数値は速報値であり、後日変更される可能性があります。

2026年は8月24日時点ですでに21個の台風が発生

気象庁が公表している日本標準時基準の統計によると、2026年8月24日現在の台風発生数は年間21個です。月別では1月1個、2月1個、3月1個、4月1個、5月2個、6月2個、7月5個、8月8個となっています。[参照：気象庁 台風の発生数]

特に目立つのが7月以降です。7月に5個、8月24日までに8個発生しており、夏に入ってから急速に数が増えています。「今年は台風が多い」と感じることには、実際の統計上の裏付けがあります。

そもそも台風は年間何個くらい発生するのか

気象庁によると、台風の年間発生数の平年値は25.1個です。つまり通常なら、1年間を通して25個前後というのが一つの目安になります。[参照：気象庁 台風の番号とアジア名の付け方]

2026年は8月24日の段階ですでに21個ですから、年間平年値まであと4個です。秋にも台風は発生するため、年間発生数が平年値を上回る可能性は十分考えられます。

例えば直近では、2025年が27個、2024年が26個、2023年が17個、2022年が25個、2021年が22個でした。年によってかなり変動することも台風発生数の特徴です。

40個以上になるには残り19個以上の発生が必要

2026年8月24日時点の21個を基準にすると、年間40個に到達するには、ここからさらに19個の台風が発生する必要があります。41個なら20個、42個なら21個が必要です。

台風シーズンはまだ終わっていません。気象庁によれば、台風は発生・接近・上陸ともに7月から10月に多く、8月は年間で最も発生数が多い月です。9月以降も相当数の台風が発生する可能性があります。[参照：気象庁 台風の発生、接近、上陸、経路]

しかし、「まだ4か月ほど残っているから19個くらい増えるのでは」と単純計算することはできません。秋が深まるにつれて平均的な発生数は減っていくためです。

40個という数字が非常に大きい理由

年間40個という数字を考えるうえで重要なのが過去の最多記録です。気象庁の1951年以降の統計を見ると、年間発生数が最も多かったのは1967年の39個です。

1967年は7月に7個、8月に9個、9月に9個が発生するなど、夏から秋にかけて非常に高いペースが続きました。それでも年間では39個でした。

ほかにも1966年の35個、1964年の34個など発生数が非常に多かった年がありますが、40個には届いていません。したがって2026年に40個以上発生すれば、少なくとも気象庁の1951年以降の統計では極めて異例の年となります。

「8月まで多い＝年間も同じペース」とは限らない

年間発生数を予想するときに注意したいのが、台風には明確な季節変化があることです。年間の発生数を単純に「現在までの日数」で割って、そのペースを年末まで延長すると実態から外れる場合があります。

例えば8月はもともと台風が非常に発生しやすい時期です。気象庁も、30年間の平均では8月の発生数が年間で最も多いと説明しています。そのため8月に急増した数字をそのまま9月、10月、11月、12月へ当てはめることはできません。

逆に9月や10月にも発生しやすい状態が続けば年間30個台に達する可能性は高まります。つまり重要なのは「現在21個だから最終的に何個」という単純計算ではなく、今後の大気・海洋の状態が台風の発生に適した状態を維持するかどうかです。

2026年に台風が多く発生している背景

2026年夏の台風発生が活発になった背景の一つとして、日本の南側で形成された大規模な低圧部であるモンスーンジャイアが指摘されています。

モンスーンジャイアは広い範囲で反時計回りの循環を持つ低圧部で、その周辺では複数の熱帯低気圧や台風が次々に発生することがあります。そのため短期間に台風番号が急速に増える現象も起こります。

ただし、このような状態が年末まで同じ強さで続くとは限りません。台風の発生環境は海面水温だけでなく、上空の風、対流活動、季節内変動など複数の要因によって変化します。

台風の発生数と日本への影響は別に考える必要がある

もう一つ重要なのが、「台風が多い」と「日本に来る台風が多い」は同じ意味ではないことです。

気象庁によると、1991～2020年の30年間の平均では年間約25個の台風が発生しますが、日本から300km以内に接近するのは約12個、日本へ上陸するのは約3個です。[参照：気象庁 台風の発生、接近、上陸、経路]

例えば年間30個以上発生したとしても、多くが日本から離れた海域を進めば日本への直接的な影響は限定的です。一方、年間発生数が少ない年でも日本付近を通過する割合が高ければ「台風が多かった」という印象になることがあります。

台風の「発生」「接近」「上陸」はそれぞれ違う

ニュースを見る際には、発生数・接近数・上陸数を分けて考えると理解しやすくなります。「発生」は北西太平洋または南シナ海に存在する熱帯低気圧の最大風速が一定基準に達して台風となったことを指します。

一方、日本への「接近」や「上陸」は別の統計です。そのため「今年は台風21号まで発生した」という情報だけでは、日本が21回台風の影響を受けたという意味にはなりません。

年間40個になるかという話題は「発生数」の予測であり、防災上重要なのはそれとは別に、一つ一つの台風について進路、勢力、雨量、暴風、高波などを確認することです。

過去最多39個を超える可能性はゼロではない

将来の台風発生数を数か月先まで1個単位で正確に予測することはできません。そのため「2026年は絶対に40個にならない」と断言することもできません。

8月24日時点ですでに21個発生していることを考えれば、残りのシーズンが非常に活発になった場合、年間発生数がさらに大きく伸びる余地はあります。

ただし、40個以上になるためには残り期間に19個以上が必要です。しかも1951年以降の最多記録である39個を更新することになります。現時点の数字だけから「40個以上になりそう」と予想するのはかなり強気な見方といえるでしょう。

30個台なら過去にも何度も発生している

40個という数字は歴史的にも非常に高い一方、30個台まで範囲を広げれば過去に複数の例があります。例えば1967年39個、1966年35個、1964年34個、1965年32個、1989年32個、1988年31個などです。

2026年は8月24日時点で21個ですから、30個に達するにはあと9個です。40個に必要な19個と比較すると、必要数には大きな差があります。

そのため現段階では「40個を超えるか」だけに注目するより、まず年間30個台に達するほどの多発年になるのか、秋以降に発生ペースが落ち着くのかを見るほうが現実的です。

台風の数が多い年でも一つ一つの勢力は別問題

発生数が多ければ、それだけで一つ一つの台風が強くなるわけではありません。台風の「数」と「強さ」は別の指標です。

弱い勢力のまま短期間で消滅する台風が次々発生すれば番号は急速に増えます。一方で、発生数が少なくても非常に強い勢力まで発達し、日本付近へ接近する台風があれば被害リスクは大きくなります。

防災という観点では「今年は何号まで行くのか」という年間個数より、自分の地域へ接近する台風について最新の警報・注意報や予報を確認することのほうが重要です。

まとめ：2026年は多いペースだが40個以上なら歴史的な多さ

2026年の台風は確かに多いペースです。気象庁の速報値では8月24日までに21個が発生しており、年間の平年値25.1個にかなり近づいています。

一方、年間40個に達するためには、この時点からさらに19個の発生が必要です。気象庁の1951年以降の統計における最多は1967年の39個なので、40個以上になれば過去最多記録を更新する歴史的な水準になります。

したがって、2026年が平年よりかなり多い年になる可能性には注目できますが、8月までのハイペースだけを理由に40個以上になると判断するのは早い段階です。今後は9月・10月に発生ペースがどの程度続くかが大きなポイントになります。

また年間の総数が30個でも40個でも、防災上の危険度は単純に個数だけでは決まりません。台風が発生した際には、気象庁の[台風情報]などで最新の進路や勢力を確認することが重要です。