大雨で浸水する街は昔は低湿地だった？千葉・氷見から東京・大阪まで地形と治水の関係を解説

大雨のニュースで住宅地が広範囲に浸水している映像を見ると、「そもそも昔は人が住む場所ではなかったのではないか」「治水が不十分なのか、それとも低い土地まで都市化したことが原因なのか」と疑問に感じることがあります。

実際、日本の都市には氾濫平野、三角州、後背低地、旧河道、干拓地、埋立地など、水と深い関係を持つ土地が少なくありません。国土地理院も、旧河道や後背低地、海岸平野・三角州などを洪水氾濫・内水氾濫の被害を受けやすい代表的な地形として挙げています。[参照：国土地理院「土地条件図」]

ただし、「低地だから本来は人が住むべきではなかった」「人口が増えすぎたから水害が起きる」と単純化することもできません。低地は古くから農業、漁業、水運、商業、港湾などと結びつき、人が生活してきた場所でもあります。現代の水害は、土地本来の地形、都市化、排水能力、河川整備、雨の降り方などを総合して考える必要があります。

低地とはどのような土地なのか

低地と一口にいっても、すべてが同じ地形ではありません。国土地理院の地形分類では、谷底平野・氾濫平野、海岸平野・三角州、後背低地、旧河道などが区別されています。[参照：国土地理院「地形分類」]

例えば氾濫平野は、河川が長い年月をかけて運んだ土砂によって形成された平坦地です。三角州は河口付近に土砂が堆積して形成されます。つまり、こうした平らな土地そのものが河川や海の作用によって作られてきたわけです。

後背低地は氾濫平野の中でも周囲よりわずかに低く、水はけが悪い場所です。国土地理院は、河川が氾濫した場合に周囲より長期間浸水する可能性があると説明しています。[参照：国土地理院「地形分類」]

昔の低湿地だった場所が現在の市街地になっているケースはある

現在は住宅や道路が並んでいる場所でも、過去には水田、湿地、沼地、旧河道などだったケースがあります。土地が造成され、排水設備が整備されれば、見た目だけでは昔の地形を判断することは難しくなります。

その確認に役立つのが国土地理院の地理院地図です。「地形分類」だけでなく、「明治期の低湿地」という情報も公開されています。これは明治期の地図から当時の低湿地の分布を読み取ったものです。[参照：国土地理院「土地の成り立ち・土地利用」]

ただし、ある地域で浸水被害が発生したからといって、その場所すべてが昔の湿地だったとは限りません。浸水地点ごとに標高、河川、旧河道、土地造成の履歴、下水道や排水施設などが異なるためです。

「昔は人が住む場所ではなかった」とは一概に言えない

低地に水害リスクがあることと、「昔は人が住んでいなかった」ということは別問題です。日本では古くから河川沿いや海岸近くにも集落が形成されてきました。

川の近くには洪水という不利益がある一方、水を利用できる、農地を作りやすい、船による交通や物流に便利といった大きな利点があります。近代以前には水運が重要だったため、河川や港に近いこと自体が経済上の強みになる場合もありました。

また同じ氾濫平野でも、昔の人々が比較的高い「自然堤防」を選んで集落を形成していた例があります。自然堤防とは、洪水によって河川沿いに砂などが堆積してできた周囲より少し高い土地です。数メートルの山ではなく、わずかな標高差でも浸水のしやすさに違いが生じることがあります。

なぜ現代では低い土地にも大都市が広がっているのか

近代以降は堤防、放水路、ダム、下水道、排水ポンプなどの整備によって、以前なら頻繁に水害を受けていた土地でも都市活動を行いやすくなりました。同時に鉄道や道路が整備され、都市圏そのものが拡大しました。

人口増加や都市への人口集中に伴って宅地需要が増えたことも、市街地が低地へ広がった理由の一つと考えられます。ただし、日本全体の人口の多さだけを原因とするより、特定の平野や都市圏へ人口・建物・資産が集中したことを見る方が実態を理解しやすいでしょう。

また平野部は住宅だけでなく、鉄道、道路、工場、物流施設、商業施設などを建設しやすい土地でもあります。都市形成という視点では、平坦で交通網を整備しやすいことは大きなメリットです。

治水が進んだことで低地に住めるようになった側面もある

東京や大阪の低地に非常に多くの人が生活できている背景には、大規模な治水・排水インフラがあります。河川堤防、地下河川、放水路、水門、下水道、排水機場など、複数の施設を組み合わせて都市を水害から守っています。

つまり「危険な土地なのに何となく住宅が増えた」というだけではありません。もともと水害を受けやすい土地を、治水技術と都市インフラによって利用可能にしてきたという側面があります。

一方、治水施設があるから浸水リスクがゼロになるわけではありません。施設には想定した規模や処理能力があり、それを上回る雨や洪水が発生すれば被害が生じる可能性があります。

川が氾濫していなくても街が水没する「内水氾濫」

都市の浸水を理解するときに重要なのが「外水氾濫」と「内水氾濫」の違いです。河川の水が堤防を越えたり堤防が決壊したりして市街地へ流れ込むのが典型的な外水氾濫です。

これに対して内水氾濫では、雨水を下水道や水路で排出する能力を降雨が上回ったり、川の水位が高くなって市街地の雨水を排出できなくなったりすることで浸水します。そのため「堤防が壊れていないのに道路や住宅が水に浸かる」ということがあります。

特に周囲より低い土地では雨水が集まりやすくなります。国土地理院も、凹地や浅い谷について、大雨時に雨水が集まりやすく浸水のおそれがあるとしています。[参照：国土地理院]

舗装された都市では雨水が短時間で集まりやすい

都市化も水害の様相を変える要因です。森林や田畑では雨の一部が地中へ浸透しますが、道路や駐車場、建物などで地表面が覆われると、雨水が地中へ浸透しにくくなります。

その結果、大量の雨水が短時間で側溝や下水道、河川へ流れ込みます。排水施設が想定する能力を超える雨が降れば、市街地で浸水する可能性が高まります。

したがって水害を考える際には、「昔から低い土地だった」という自然条件と、「市街地化によって水の流れ方が変化した」という人工的な条件の両方を見る必要があります。

東京の下町に人が住める理由

東京東部には荒川、隅田川、江戸川などの河川があり、標高の低い地域が広がっています。場所によっては地盤高が海面より低い、いわゆるゼロメートル地帯も存在します。

こうした地域では河川堤防や水門、排水施設などによって日常生活が成り立っています。言い換えると、自然状態の土地だけを見れば水害リスクが高い場所を、巨大な都市インフラによって支えていることになります。

そのため東京の下町で重要なのは「低地だから住めない」と考えることではなく、洪水・高潮などが起きた場合にどの程度浸水すると想定されているのか、避難先や避難経路はどうなっているのかを把握することです。

大阪にも低地が広がっている

大阪も淀川や大和川などと関係する平野部に巨大な都市が形成されています。大阪湾に近い地域には低い土地もあり、河川洪水だけでなく高潮なども考慮する必要があります。

一方、大阪が発展した歴史そのものが水と密接に関係しています。河川や運河を利用した物流は大阪の都市形成を支えてきました。水辺に近いことは災害リスクであると同時に、歴史的には都市発展の条件でもあったわけです。

これは東京にも共通します。「水の近くに都市があるのは不合理」と考えるだけでは、なぜ世界各地の大都市が河川や海沿いに形成されたのかを説明できません。交通、交易、水資源、平坦な土地といった利点と災害リスクを両方見る必要があります。

浸水した地域すべてを「昔の低湿地」と判断してはいけない

大雨で浸水したニュース映像だけを見て「ここは昔から湿地だったのだろう」と推測するのは注意が必要です。実際には地形的な低地以外でも、排水能力を超える集中豪雨、河川の増水、道路や地下空間の構造などによって浸水することがあります。

さらに同じ市内でも地形は細かく変化します。数百メートル離れただけで自然堤防から旧河道へ変わることもあり、行政区域単位で「○○市は低湿地」とまとめるのは正確ではありません。

千葉や氷見など具体的な地域について検討するときも、市全域ではなく実際に浸水した地点と地形図を照合する必要があります。国土地理院の土地条件図は、山地、台地・段丘、低地、水部、人工地形などを確認するための基礎資料として公開されています。[参照：国土地理院「土地条件図」]

「治水行政が遅れている」だけでも説明できない

浸水が起きたという事実だけから、行政の治水対策が遅れていたと結論付けることもできません。治水施設によって過去には頻繁だった洪水が大幅に減っている地域でも、設計上の想定を超える雨が降れば浸水する可能性があります。

逆に、過去の水害や都市化に対してインフラ整備が十分追いついていない場所もあり得ます。個々の水害については、降雨量、河川水位、堤防、排水設備、土地利用などを調査したうえで評価する必要があります。

つまり「行政の責任」か「住む場所の問題」かという二択ではありません。現実の水害リスクは、自然条件と社会条件が重なって形成されています。

「人口が増えすぎたから」という説明にも注意が必要

人口増加によって都市が低地へ拡大した歴史的側面はあります。しかし、水害の原因そのものを「日本に人が増えすぎたから」とするのは単純化しすぎです。

例えば同じ人口でも、洪水リスクの低い場所へ市街地を誘導するのか、低地を開発して強力な治水設備で守るのかによって被害の可能性は変わります。また現在の日本では全国的な人口減少が進んでいても、既に形成された市街地やインフラは残っています。

問題を考えるうえでは人口の総数より、「どのような災害リスクを持つ土地に、どの程度の人口・住宅・資産が集中しているのか」を見ることが重要です。

昔の地形を調べると自宅周辺の水害リスクが理解しやすい

自分が住んでいる場所が昔どのような土地だったのかは、現在の街並みだけでは判断できません。そこで役立つのが地理院地図の地形分類、土地条件図、治水地形分類図、明治期の低湿地、過去の航空写真などです。

国土地理院によれば、地形分類を見ることで「氾濫平野」「旧河道」など土地の成り立ちと災害リスクを確認できます。治水地形分類図では、一級河川周辺について扇状地、自然堤防、旧河道、後背湿地なども表示されています。[参照：国土地理院「地理院地図の使い方」]

例えば現在は完全に住宅街になっていて川が見当たらなくても、地形分類を見ると旧河道だったことが分かる場合があります。逆に低地の中でも自然堤防など周囲よりわずかに高い場所に古い集落が形成されているケースを発見できることもあります。

住宅選びでは「低地かどうか」だけでなくハザードマップも確認する

実際に住宅の安全性を考える場合、地形分類だけで判断するのも適切ではありません。現在は堤防、河川改修、下水道、排水ポンプなどが整備され、昔とは水害条件が変化しているためです。

自治体が公表する洪水・内水・高潮などのハザードマップを確認し、想定浸水深や避難場所を把握することが重要です。マンションなら建物の階数だけでなく、停電時のエレベーター、受変電設備、給水設備、地下駐車場などの位置も生活継続に影響します。

地形図は「なぜこの場所にリスクがあるのか」を理解する資料、ハザードマップは「現在想定されている災害でどの程度の影響があるのか」を確認する資料、と考えると使い分けやすくなります。

まとめ：水害は「低地・都市化・治水・豪雨」を組み合わせて考える

日本の市街地には、氾濫平野、三角州、後背低地、旧河道、干拓地など、水害を受けやすい地形に形成された場所が実際にあります。国土地理院も、旧河道、後背低地、干拓地、海岸平野・三角州、谷底平野・氾濫平野などを洪水氾濫・内水氾濫の被害を受けやすい代表的な地形として示しています。[参照：国土地理院]

しかし、それを「本来は人が住む場所ではなかった」と一括りにすることはできません。河川や海に近い平野は、水運、農業、交易、港湾、交通などの面で人間社会に大きな利点をもたらし、古くから生活や都市活動の舞台になってきました。

近代以降は治水・排水技術が発達したことで、低地でも大規模な都市を維持できるようになりました。その代表例が東京や大阪です。一方で、治水設備が整っていても想定を超える豪雨などによるリスクを完全にゼロにはできません。

「低い土地に人が住んだから水害が起きた」「行政の治水が遅れているから起きた」という一つの理由ではなく、土地の成り立ち、都市化、治水施設、排水能力、降雨の規模が重なって水害が発生すると理解するのが適切です。

気になる地域がある場合は、現在の街並みだけで判断せず、国土地理院の土地条件図や地形分類、明治期の低湿地、自治体の洪水・内水ハザードマップを重ねて確認すると、その土地と水との関係をより具体的に理解できます。